よく耳にするリモートワーク・テレワーク・在宅勤務の違いを解説
「リモートワーク」「テレワーク」「在宅勤務・在宅ワーク」
これらは、多くの人が耳にしたことがある言葉ではないでしょうか。
新型コロナウイルス感染症の影響から企業ごとの働き方が注目されるようになり、最近は特に「出社しない働き方」が脚光を浴びています。
人との接触を避けるために「リモートワーク」「テレワーク」「在宅勤務・在宅ワーク」を導入する企業が増えていますが、これらの違いがわからない人もいるでしょう。
そこで、「リモートワーク」「テレワーク」「在宅勤務・在宅ワーク」の違いやそれぞれのメリット・デメリット、導入の仕方について解説します。
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Contents
リモートワーク、テレワーク、在宅ワークの違いとは？
結論から言えば、「リモートワーク」「テレワーク」「在宅勤務・在宅ワーク」は基本的に同じと考えて問題ありません。
厳密に言えばそれぞれに違いがありますが、「リモートワーク」「テレワーク」「在宅勤務・在宅ワーク」はどれも「出社しない働き方」を指します。
ただし、それぞれの意味を詳しく知っておくと他の人に伝えやすいので、参考にしてください。
リモートワークとは？
「リモートワーク」はRemote（遠隔の、離れた）とWork（働く）が合わさった言葉で、「離れた場所で仕事を行うこと」を指します。
アメリカなどでは「リモートワーク」と「テレワーク」の意味が異なり、リモートワークはオフィスを基点としない働き方を行う企業を指します。
オフィスなどを持たず、様々な場所へと移りながら働くことを「リモートワーク」、そのような人を「リモートワーカー」と呼びます。
正社員はまだ少ないのですが、フリーランス・個人事業主などのリモートワーカーは日本でも急増中です。
日本では、「リモートワーク」は「離れた場所で働く」という意味合いが強く、全社員が出社しないで業務を行うことを「フルリモート」と呼ぶケースが多いようです。
テレワークとは？
日本では「テレワーク」と「リモートワーク」を比べると、「テレワーク」のほうが圧倒的に知名度が高いと言えます。
日本テレワーク協会によるテレワークの定義は、「情報通信技術を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」です。
このことからもわかるように、テレワークは「クラウドサービスやネットワークサービスを利用した、場所や時間にとらわれない働き方」を指します。
アメリカでは1970年代から、日本では1984年からテレワークが導入され、NEC（日本電気株式会社）が東京都武蔵野市の吉祥寺エリアにサテライトオフィスを設置したことが発端といわれています。
「従業員が働きながら育児や介護をできる環境を設ける」という人材確保を目的とした働き方でしたが、1991年のバブルの崩壊によって日本ではテレワークが衰退しました。
しかし、2000年に再度「テレワーク」が再燃します。
2010年代後半になると日本政府が東京オリンピックを視野に入れ、オリンピック開催時の交通網の混乱を避けるためにテレワークの推進を開始しました。
現在は新型コロナウイルス感染症の拡大もあり、テレワークという働き方が脚光を浴びています。
アメリカでは「テレワーク」はオフィスを基点とした働き方を行う企業を指し、通勤時間の短縮や時間の有効活用などを目的とした週数回程度の在宅勤務などを「テレワーク」と呼んでいます。
その他、午前中は自宅やオフィス以外の場所で、午後からはオフィスで働くという企業も注目されています。
在宅ワークとは？
「在宅ワーク」「在宅勤務」とは、多くの人がイメージするように自宅で仕事を行う働き方のことです。
「テレワーク」の一部と考えるとわかりやすく、自宅のインターネット環境などを利用して会社の業務を行うことを指します。
クラウドサービスなどを利用して、離れた場所にいる社員と連携を取りながら業務を進めていく働き方であり、近年増えつつあります。
「在宅ワーク」「在宅勤務」と似た言葉に「モバイルワーク」がありますが、意味は異なります。
「モバイルワーク」は、カフェなどで仕事を行う働き方のことです。
リモートワーク・テレワークのメリット・デメリット
| メリット | デメリット |
| ・ワークライフバランスの充実
・交通費や通勤時間の削減 ・仕事に集中できる ・生産性の向上が期待できる ・優秀な人材を確保しやすい |
・オンとオフの切り替えが難しい
・長時間労働になりやすい ・コミュニケーション問題 ・従業員間に格差が生まれる |
ここからは、リモートワーク・テレワーク・在宅ワークのメリットやデメリットについて解説します。
メリットやデメリットを把握しておくことが「リモートワーク」「テレワーク」を成功させるコツでもあるので、導入を検討している人は参考にしてください。
メリット
・ワークライフバランスの充実
・交通費や通勤時間の削減
・仕事に集中できる
・生産性の向上が期待できる
・優秀な人材を確保しやすい
上記の5つが主なメリットとして挙げられます。特に「優秀な人材を確保しやすい」ことは企業側の大きなメリットと言えるでしょう。
リモートワーク・テレワークでは、育児や介護を行いながら仕事に取り組むことや、自分の体調に合わせた働き方ができるため、ワークバランスも充実しやすいと言えます。
会社に出勤する必要がないので、通勤圏内で人材を探す必要がなく、地方在住の優秀な人材を採用できます。
上司や先輩に見られていない状態で業務を行うため、「良い意味でリラックスでき、仕事に集中できる」という声も上がっています。
デメリット
リモートワーク・テレワークはメリットが多いのですが、デメリットも把握をしておかないと失敗を招きます。
特に意識したいのが、「コミュニケーション」と「管理体制」です。
会社でコミュニケーションを取りながら仕事を行うわけではないため、ビデオ通話や文章でのやり取りだけでコミュニケーションを取る必要があります。
報告・連絡・相談の徹底が重要になり、それらを徹底できなかった企業でテレワークが失敗に終わるケースが多いようです。
管理体制も重要で、自己管理ができない人は自然とモチベーションが下がる傾向があり、また長時間労働になりやすいと言います。
「従業員のモチベーションの維持」「勤怠管理・業務管理」「コミュニケーションなどのやり取り」をしっかり行うことが大切です。
テレワーク・リモートワーク・在宅ワークの導入の仕方
次は、テレワーク・リモートワーク・在宅ワークを導入するための手順について解説します。
導入を検討している人は、メリットやデメリットを把握しながら環境を構築してください。
STEP1：目的・課題を明確にする
テレワーク・リモートワークを考えている場合にまず行うべきことは、「なぜテレワーク・リモートワークを行うのか」を考えることです。
「周りの企業が始めているから」という理由だけで始めると、失敗する可能性が高いです。
テレワーク・リモートワークを成功させるためには、「目的・課題の明確化」がカギになります。
目的・課題によって、導入すべきサービスは変わります。
【目的や課題の例】
・生産性を向上させたい
・従業員のワークバランスを充実させたい
・残業時間を削減したい
・優秀な人材を確保したい
・通勤時間やコストの削減を図りたい
上記のような目的や課題が挙げられます。
「何を目的としてテレワーク・リモートワークを導入するのか」を明確にすることによって「テレワーク・リモートワークが成功する基盤」ができるので、目的や課題をしっかり考えるようにしましょう。
STEP2：ルールの構築
目的や課題が決まった後は、「リモートワーク・テレワークを行う上でのルール」を構築する必要があります。
リモートワーク・テレワークは「場所や時間にとらわれない働き方ができる」ことが魅力ですが、ルールを決めずに導入すると無法地帯になってしまいます。
「長時間労働にならないこと」「生産性が低下しないこと」を意識してルールを構築をしましょう。
リモートワーク・テレワークを導入している企業では、毎日の朝礼、成果物の提出、タスク管理・スケジュール管理の徹底、報連相の徹底を行っているところが多いです。
また、会社以外の場所で働く際はセキュリティが脆弱になりやすいため、セキュリティに関するルールも構築すると良いでしょう。
STEP3：従業員への通知・研修
ルールを構築した後は、従業員への通知や研修を行う必要があります。
リモートワーク・テレワークを導入することを管理者に伝え、管理者から各従業員に伝えてもらうと良いでしょう。
研修も非常に重要です。研修なしでリモートワーク・テレワークを導入する企業もありますが、開始しても従業員は何をしたらよいのかわからなくなってしまうでしょう。
報告・連絡・相談の徹底や、ルールを覚えてもらうための研修をしっかり行うことをおすすめします。
STEP4：環境の構築
従業員の研修とあわせて行うべき工程が、「環境の構築」です。
いきなり「オフィス以外の場所で働いても良い」となっても、自宅にインターネット環境がなかったり、リモートワーク・テレワークを行うためのパソコンや机・椅子などがなかったりする家庭もあるでしょう。
導入企業では、リモートワーク用の備品を購入したりパソコンを貸し出したりして、リモートワーク・テレワークの環境構築を行っているところが多いです。
特におすすめなのがパソコンの貸し出しで、必要な機能のインストールやセキュリティ対策を行っておくと、外部に情報が洩れる可能性を下げることができます。
STEP5：リモートワーク・テレワークの一部実施
ルールと環境を構築したら、いよいよリモートワーク・テレワークを実施します。
フルリモートを視野に入れている場合は、いきなりすべての従業員をリモートワーク・テレワークに移行させるのではなく、まずは一部から実施してください。
リモートワーク・テレワークを行う従業員を少しずつ増やしていくことで、課題を発見・解決しながら導入を進めることができます。
STEP6：フルリモート or 実施数を増やす
リモートワーク・テレワークの課題が解決し運用が安定したら、少しずつ人数を増やしていきましょう。
ただし、リモートワーク・テレワークに向いている仕事と向いていない仕事があります。
フルリモートにしなくても生産性の向上は期待できますので、現場の声を確認しながら実施していきましょう。
リモートワークに向いている仕事
・エンジニア系
・クリエイティブ系
・カスタマーサポート
・コンサルタント
・事務職
・管理職
・営業職
上記の仕事は、リモートワークに向いています。
クラウドサービスを利用して業務を遂行できる仕事は、リモートワークに向いていると言えます。
会社でなくてもできる業務や、成果指標を設定できる仕事がリモートワークに向いているので、参考にしてください。
リモートワークに向かない仕事
・製造業
・生産業
・接客業
・販売業
・医療業
リモートワークに向かない仕事は、現場での役務が必要な業種・業界の仕事です。
また、ハイスペックな機器を自宅に持ち込むことは難しいため、それを使う仕事もリモートワーク・テレワークには向きません。
リモートワークに向く仕事と向かない仕事を見極めて、導入を検討するようにしましょう。
まとめ
リモートワーク・テレワークは多くの企業におすすめで、メリット・デメリットを把握した上で導入すると成功しやすいと言えます。
「新型コロナウイルス感染症が収束すればリモートワークをやめる」という企業もあると思いますが、そのまま継続してコスト削減や業務の効率化を図りたいと考えている企業も少なくありません
導入を検討している人は、導入の仕方やメリット・デメリットをしっかり確認した上で進めていくことをおすすめします。
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