2021年2月22日、株式会社リクルートマネジメントソリューションズは、「With/Afterコロナの人事施策実態調査」を発表しました。
「With/Afterコロナの人事施策実態調査」は、全国の企業の人事担当者306名に対し、2020年11月に行った調査です。
この調査結果から、「2021年度に向けた人事施策の優先順位の変化」や「業務や働き方の変化が人事制度に及ぼす影響」などの実態が公表されています。
「2021年度に向けて優先順位を上げた人事施策」の上位3つが、「職場内のコミュニケーション強化（56.4%）」、「業務状況把握・労働時間管理（47.4%）」、「人事制度の改定（45.7%）」とわかりました。
「コロナ禍での業務や働き方の変化が人事制度に及ぼす影響」については、81.3%と非常に多くの人事担当者が「日々の細かい指導が難しくなり、評価や面談を通じた育成の重要性が高まっている」と回答しています。
このように、リモートワークは職場内のコミュニケーションや業務状況の把握について課題があることがわかります。
